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研修室や実習室等、当施設を利用するにあたっての予約情報をお知らせしています。利用可能な施設の詳細については、「施設案内」
ページを御参照ください。|
1.市町村や教育団体主催の社会教育事業 2.研修会、学習会、講習会、発表会等の学習活動 |
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1.社会教育及び県民の学習活動以外での使用と認められるとき。 （社内会議、入社式、入社試験・面接、商品PRが目的のセミナー等） 2.他の利用者に迷惑をかけ、又はそのおそれがあると認められるとき。 3.センターの施設､設備等の毀損､汚損､騒音､多大な電力使用等のおそれがあると認められるとき。 4.その他、センターの管理運営上、支障があると認められるとき。 |
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当センターの駐車場は、県立図書館と共用になっております。 各施設の利用状況や時間帯によっては、満車になり駐車できない場合がございますので、なるべく公共交通機関をご利用いただくか、乗り合い等にてお越しくださいますようご協力をお願いいたします。 |
| 施設概要 ・貸室時間は午前９時から午後９時までです。 ・休所日は毎月第４月曜日および年末年始（12月29日から1月3日）です。 |
| 入室・退室 ・入室及び退室は、使用時間内で行ってください。 ・使用を終了したときは原状に回復し、職員の確認を得てから退室してください。 |
| 附属設備 ・おしぼり等はご持参ください。 ・使用する機材は予めお申込書に記載してください。（使用当日に申し込んでも使用できない場合があります）また、機材の数に限りがあるため、ご希望に添えない場合があります。 ・設備等を汚破損した場合は速やかに報告し、職員の指示を受けてください。 |
| その他 ・建物内及び敷地内は禁煙です。 ・弁当、ジュース類のカラはお持ち帰りください。 ・２日以上連続で同じ研修室を使用する場合で、資料等を研修室に保管する必要がある場合は、その旨あらかじめお申し出ください。 ・研修で使用する資料など物品の事前お預かりは一切行っておりません。 ・お申し込み後のキャンセルは、速やかにご連絡ください。 ・緊急・災害の場合は職員の指示に従ってください。 |
| 第９・第１０研修室 ・飲食はご遠慮ください。 ・USBメモリの使用はご遠慮ください。（ただし、講師用端末で使用する場合は事前にご相談ください） ・プリンタを使用する場合は、用紙をご持参ください。 ・端末にプログラムをインストールする必要がある場合は、事前にご相談ください。（管理者権限を必要とするプログラムのインストールはできません） ・第10研修室ではインターネットの接続を停止しています。(詳細はこの文章をクリックしてください） |
| ★ 詳しくはこちらをご覧ください★ |
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１.施設使用申込書・研修会等開催要項に必要事項を記入し、使用予定日の７日前までに「インフォメーションプラザありす」に提出してください。 ※申込み前に予めお電話で空き状況をご確認ください。 ※初めて研修室を使用する場合は、団体の規約または定款、会員名簿の提出を求めることがあります。 ２.こちらから施設使用承認書をお送りします。当日、窓口で確認しますのでご持参ください。 ３.使用料は、研修室を使用する前までにお支払いください。 ※令和元年10月1日より施設使用料を改定します。（但し、10月1日以降使用の場合でも、9月30日までに承認を受けたものは旧料金適用とします。） ※平成31年3月6日より、施設使用申込書の様式が新しくなりました。お申込みの際は、最新の様式にて提出くださいますようお願いいたします。 |
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・１時間単位で記入してください。（準備、後片付けの時間も含みます。） ・前日準備、又は複数日連続の研修で、荷物を研修室に置く場合はその時間も使用時間に含まれます。（申込時にお申し出ください。使用当日のお申し出には対応できかねます。） |
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・学習目的に限り、個人での使用が可能です。 ・事前に窓口にて会員登録をしていただきます。（身分を証明できるものをご持参ください） ・詳しくはお問合せください。 |
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以下に該当する場合、使用料の全部又は一部を免除します。 １.団体の目的等をうたった定款・寄付行為又は規約等を有する団体であること。 ２.責任者及び構成員が明確な団体であること。 ３.構成員の学習・向上や対外的な社会教育事業又は学校教育若しくは社会教育に関する教育研究事業を継続して行っている団体であること。 ※上記を確認する書類の提出を求めることがあります。 ＜全額免除＞ ・社会教育関係団体等が社会教育事業又は教育研究活動のために使用し、その効果が県域に及ぶ場合。 ・幼稚園、小・中・高等学校、特別支援学校が教育活動のために使用する場合。 ＜半額免除＞ ・社会教育関係団体等が社会教育事業又は教育研究活動のために使用し、その効果が市町村域に及ぶ場合。 ・大学、専修学校又は各種学校が、教育活動のために使用する場合。 ・市町村が、社会教育事業のために使用する場合。 |
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