研究紀要
- 第33号(令和3年度)
- 第32号(令和2年度)
- 第31号(令和元年度)
- 第30号(平成30年度)
- 第29号(平成29年度)
- 第28号(平成28年度)
- 第27号(平成27年度)
- 第26号(平成26年度)
- 第25号(平成25年度)
- 第24号(平成24年度)
- 第23号(平成23年度)
- 第22号(平成22年度)
- 第21号(平成21年度)
- 第20号(平成20年度)
- 第19号(平成19年度)
- 第18号(平成18年度)
- 第17号(平成17年度)
その他の調査研究報告書(平成13年度~)
平成25年度
平成24・25年度重点事業「地域のつながり創造人育成事業」報告書
平成24年度と平成25年度の2か年で、青森県総合社会教育センターが推進した「地域のつながり創造人育成事業」の成果と課題をまとめたものです。(平成26年3月)
平成23年度
NPO法人による教育支援に関する実態調査報告書
NPO法人による学校教育支援活動を推進するために今後の仕組みづくりを検討する基礎資料を得ることを目的に行ったものです。 (平成24年3月)
平成22年度
社会参加活動に関する県民意識の調査研究報告書
県民の社会参加活動を推進するため、今後の支援のあり方を検討する基礎資料を得ることを目的に行ったものです。 (平成23年3月)
平成21年度
地域の教育力に関する県民意識の調査研究報告書
県民を対象に地域の教育力の実態を調査し、本県の実態に即した支援のあり方を検討するための基礎資料を作成することを目的に行ったものです。 (平成22年3月)
平成20年度
地域の教育力(研修と実践)に関する調査研究報告書
社会教育研修受講者の受講後の活動状況を調査し、社会教育研修受講者に対する今後の支援の在り方を検討するための基礎資料を得ることを目的に行ったものです。(平成21年2月)
平成19年度
若年層の生活体験に関する調査研究報告書
若年層の生活体験の状況を調査し、キャリア形成に関する生涯学習振興関連施策の在り方を検討するための基礎資料を得ることを目的に行ったものです。 (平成20年1月)
平成18年度
若年層の職業観と学習活動に関する調査研究報告書
若年層の職業観と学習活動の状況を調査し、キャリア形成に関する生涯学習振興関連施策の在り方を検討するための基礎資料を得ることを目的に行ったものです。 (平成18年12月)
平成17年度
県民の生涯学習に関する意識と参加行動の調査研究報告書
県民の生涯学習に関する意識や参加行動の実態を調査し、統計学的分析を行うことにより、生涯学習への参加行動を規定する要因を明らかにし、本県における今後の生涯学習振興関連施策の充実に資することを目的に行った調査研究です。 (平成18年3月)
平成16年度
県民の生涯学習に関する意識と参加行動の調査研究中間報告書
県民の生涯学習に関する意識や参加行動の実態を調査し、統計学的分析を行うことにより、生涯学習への参加行動を規定する要因を明らかにし、本県における今後の生涯学習振興関連施策の充実に資することを目的に行った調査研究です。 (平成17年3月)
平成15年度
生産者世代の学習環境のあり方に関する調査研究
生産者世代にスポットを当て、学習を阻害する要因を把握した上で、どのような学習環境整備が学習活動促進につながるのかを検討するための基礎資料を得ることを目的に行った調査研究です。(平成16年3月)
人と地域のつながりに関する調査報告書
本調査は、地域の連帯に関する県民の意識の実態や必要課題を明らかにし、各学習提供機関が先進的な学習事業を企画したり、学習プログラムを開発する際の基礎資料として提供することを目的として行ったものです。(平成16年3月)
平成14年度
行政・社会教育機関と高等教育機関との連携による体系的・継続的な学習支援の在り方に関する調査報告書
科学技術の高度化、情報化・国際化の著しい進展や産業構造や雇用形態の変化する社会にあって、県民の多様な学習ニーズに対応するため、高等教育機関と行政・社会教育機関がどのように連携し、体系的・継続的な学習支援をすればよいのかを探る基礎資料を得ることを目的に行った調査研究です。(平成15年3月)
子どもの豊かな人間性を育むための活動に関する調査報告書
地域社会と学校が連携・協力を図りながら、子どもたちの豊かな人間性を育む環境づくりを進めることに関して、県民と教員を対象にアンケート調査を行ったものです。(平成15年3月)
平成13年度
家庭の教育力に関する調査
青森県民が家庭教育に関する学習内容や学習活動等に対してどのような要求課題を持っているかを明らかにする目的で行った調査研究です。(平成14年3月)
高齢社会における高齢者教育に関する調査
著しく進行する高齢社会の中で、社会教育サイドからどのように高齢者の主体的な学習や活動を支援できるかということを探る目的で行った調査研究です。(平成14年3月)